生命保険やガン保険に若いうちから入っているのなら、20代は最初の保険見直しのタイミングです。
あまり保険の知識がなくて、第三者から勧められるままに保険に加入したという人は、必要ない保険まで契約させられているかもしれません。
今回は、ライフステージ別に20代の保険の見直しポイントをご紹介します。
20代で保険に加入する目的
20代という若い世代から保険に入る目的にはどういったものがあるのでしょうか？
保険には色々な種類がありますが、大きな目的のひとつが「万が一に備えること」です。
病気やケガで入院、または通院したときの医療費を補てんするためには医療保険が役立ちます。
一方、自分が死亡したあとに残された人を経済的に守りたいのなら、死亡保険が適しています。
もうひとつの目的が貯蓄です。例えば学資保険のように、子どもの学資金を貯める目的の保険をイメージするとわかりやすいかもしれません。
貯蓄型の保険では、満期になると払込保険料以上の保険金が返ってくることもあります。
20代では、他の世代に比べると、特に貯蓄の必要性が低いと考えられています。
20代で保険に入るメリットはどこにある？
20代で保険に入るメリットはどこにあるのでしょうか？
20代は健康な人が多く、保険の選択肢が広い
20代はまだ若く、健康な人が多い世代です。
そのため、健康状態で保険の加入条件から外れることがなく、希望する保険に加入しやすいというメリットがあります。
医療保険や損害保険には、「不担保特約」という特約がつけられることがあります。
これは、過去かかったことがある疾患や現在治療中の疾患については、保険金の適用外とするという特約です。
健康な人は、この不担保特約を心配する必要がありません。
保険料が安い
20代から保険に加入すると、年齢を重ねてから加入するよりも払込保険料の総額が安くなります。
例えばオリックス生命の医療保険を例にとってみましょう。
20歳男性が契約者・入院給付金が日額5,000円、60歳払込済の保険に年払いで加入した場合、年間保険料は18,251円、40年間で730,040円の保険料を支払うことになります。
一方、30歳で加入したとすると年間で26,602円、30年間で798,060円を払い込むことになります。
合計すると、20歳で加入した方が約7万円近くも安く保険に加入できることになるのです。
保障期間が長い
単純に、20歳から保険に加入するのと30歳から保険に加入するのとでは、10年の保障期間の差が生まれます。
トータルの保険料が低い上に保障期間が長いというのは大きなメリットと言えるでしょう。
20代で保険に入るデメリット
20代で保険に加入することにはデメリットも付いてきます。
どういったデメリットがあるのかをご紹介します。
20代は総じて収入が低い
20代といえば、就職してまだ数年しか経っていません。
そのため、基本的に収入もまだ低い傾向にあります。
収入が低いと固定費が家計を圧迫する割合が高くなるため、保険の払込にお金を作るのが負担になってきます。
一時的に保険料の払込みができたとしても、払込期間中ずっと継続して払い続けるのはかなりの負担です。
20代は環境の変化が起きやすい
今はまだ独身だったとしても、結婚して子どもができれば保険料の見直しを迫られます。
見直した結果、今入っている保険を解約してもっと状況に適した保険に乗り換える人も出てくるでしょう。
しかし、保険を途中で解約するとき、契約期間が短いほど返戻金は低くなってしまいます。
掛け捨てであればまだよいですが、貯蓄型の保険に加入していた場合、元本割れを起こしてしまいます。
この点も20代で保険に加入するデメリットです。
そもそも20代で保険に加入する必要はある？保険の必要性
20代はまだまだ若く、大きな病気にかかったことがない人も多い年代です。
そんな時期にそもそも保険は必要なのでしょうか？
これについては大きく意見が分かれています。
また、状況によっても保険に加入する必要性が変わってきます。
保険に加入する必要性が低い人
20代はまだ若いこともあって、保険に加入する必要性がないと考える人も少なくありません。
確かに、30代や40代以降に比べると、今急いで保険に加入しなくて良いケースも多くあります。
では、保険に加入する必要がない人はどんな人なのでしょうか。
・ある程度まとまった貯蓄があるなら医療保険は必要ない
万が一入院したりケガや病気で入院したり、手術したりするというようなことがあったとしても、貯蓄があれば困りません。
それに、サラリーマンの場合は雇用保険や社会保険に入っているため、業務に関するケガなどについては労災がおります。
それに、業務と関連のないケガや病気で仕事を休むことになっても、公的保険に申請すれば休業補償が支給されるため、もしものときに公的保険が頼れます。
そう考えると、貯蓄さえあればダメージは小さくて済むので、20代という早い時期に医療保険に入る必要性はあまり高いとは言えません。
・独身なら死亡保険は必要ない
死亡保険の大きな目的は、遺された家族を経済的に困らせないようにすることです。
そのため、独身の人にとっては急いで死亡保険に加入する必要性は低いといえます。
両親の面倒を見なければならないとしても、親世代はまだ50代、60代と若く、現役であることも多いでしょう。
一方医療保険についても、独身でしかもサラリーマンの場合は加入する必要性は低いといえます。
ただ、ペットを飼っていて自分の留守中はペットホテルに預けなければならないなど、自分が入院や通院で留守をすることによって何らかの費用が発生する状況にあるのであれば、医療保険をかけておくと安心です。
保険が必要な人
・小さい子どもがいるなら保険の必要性は高い
子どもが小さい間は、20代であっても保険に加入しておいたほうが安心です。
特に死亡保険は厚めにかけておいたほうがいいでしょう。
文部科学省の調査によれば、小学校や中学校、高校で私立に通った場合、年間100万円以上の学費がかかるというデータが出ています。
公立に通った場合でも年間40万円近くの学費がかかることから、子どもが小さいうちはせめて高校を卒業できるだけのお金を残しておきたいものです。
子どもが一人ではなく二人以上いる場合は、さらに大きな資金が必要になります。
小さい子どもがいるうちは、20代であっても死亡保険は前向きに検討しておきたいところです。
一方医療保険はどうでしょうか？
例えば、医療保険では入院給付金や手術給付金が出ますが、入院時の差額ベッド代やお見舞いの交通費、入院中の家計の補填にそれらの給付金を充てることができます。
医療保険については、子どもがいたとしても死亡保険ほど必要性は高くないと考えられます。
また、配偶者が専業主婦、または専業主夫の場合は、配偶者のためにも死亡保険に加入したほうがいいと思われますが、配偶者も20代の場合はこちらも必要性は高くないでしょう。
20代では、まだ社会復帰が難しくありません。
子どもがいない夫婦の場合は、妊娠や出産のタイミングで死亡保険を検討するとよいでしょう。
・個人事業主は保険の必要性が高い
サラリーマンは、公的保険のサポートが手厚いため、医療保険はさほど必要ないという話をしました。
しかし、自営業をやっている個人事業主はサラリーマンとは違い、基本的に労災もおりませんし、休業補償を受けることもできません。
また、遺族年金には遺族基礎年金と遺族厚生年金がありますが、個人事業主は遺族厚生年金が適用になりませんので、遺族が受け取る年金もサラリーマンに比べると低くなります。
例えば、死亡者の標準報酬月額が25万円、子どもが1人の場合、遺族基礎年金は月額83,716円、遺族厚生年金は月額25,693円となり、個人事業主は25,693円が受け取れないのです。
こういった違いがあるため、個人事業主は20代であっても、医療保険・死亡保険ともに加入しておいたほうが安心です。
また、それに合わせて就業不能保険も検討しておきましょう。
サラリーマンから独立して個人事業主になった場合は、以前加入している保険を見直し、保障内容を手厚くするなどして現状にあった保障をつけておきましょう。
20代は保険とどう関わっている？保険料や加入率の相場
20代ではどれくらいの人が保険に加入しているのでしょうか？
また、毎月どれくらいの額の保険を払い込んでいるのでしょうか。
公益財団法人生命保険文化センターの調査データなどをもとにひもといていきます。
20代の保険加入率
公益財団法人生命保険文化センターの調査によれば、20代で保険に加入しているのは全体の約77.5％となっていました。
これは20代に限ったことではありませんが、特に未就学児から大学生の子どもがいる世帯の保険加入率が高いというデータが出ています。
20代が保険にかけている平均額
同じく生命保険文化センターの調査結果からの数字ですが、20代の世帯の約80％で、保険料の払込額が年間36万円未満となっていました。
このうち年間払込額が12万円未満の世帯は全体の約27％、24万円未満の世帯が約26％、36万円未満の世帯が約27％となっています。
世帯の収入によってもかけられる保険料の額は変わってきますが、年間36万、月に3万円以上の保険料を払い込んでいるのなら、今加入している保険を見直したほうがいいかもしれません。
20代が設定している死亡保険金
死亡保険では高額の保険金を設定できますが、20代で最も多かったのが3,000万円から5,000万円という死亡保険金の設定で、全体の約16％に及んでいます。
次に多いのが、500万円から1,000万円で14％、さらに13％の1,500万円が続きます。
手厚く死亡保障をかけている世帯と、少なめの保険金を設定している世帯に大きく分かれています。
ちなみに500万円から1,000万円というラインは20代を過ぎると6％前後に低下します。
20代と同じく14％という数値に戻るのは、60歳を過ぎてからです。
死亡保障に重きを置いている世帯と、葬儀代プラスいくらかの資金が出れば良いと考えている世帯とに分かれることがわかります。
ライフステージ別のおすすめ見直しポイント
20代では、独身世帯や夫婦二人世帯、子どもがいる世帯と、いろいろな世帯に分かれます。
それぞれのライフステージ別にどういった保険に加入するのが一般的なのか、モデルプランをご紹介します。
20代独身世帯（男性、女性ともに）
独身世帯の場合は、前にも記載したとおり保険に加入する必要性が高くはありません。
しかし、会社から入るように言われてよくわからないまま加入した、新卒時に念のためと加入したなど、自分に合っているかわからない状況で保険に加入している人も多いものです。
20代はまず今加入している保険を見直し、この3つに当てはまる場合は解約するか、保障内容を下げましょう。
・高額の死亡保険金が設定されている
独身世帯では、自分が死亡したあとで財産を残す必要性が高くありません。
もしも何千万もの死亡保障が付いている保険に加入しているのなら、保障内容を見直しましょう。
貯蓄がない場合は、200万円や300万円の死亡保障に加入しておくと安心です。
例えばメットライフ生命の死亡保険の場合、25歳で死亡保険金が5,000万円のプランであれば、月額4,650円の保険料が必要です。
しかし500万円のコースにすれば、月額690円に下げることができます。
・入院給付金が月額10,000円以上
医療保険の入院給付金が10,000円以上になっているなど、高額の場合はこちらも見直しましょう。
同じくメットライフ生命の医療保険を例に挙げると、入院給付金が1日10,000円、1日だけの入院でも一時金を受け取ることにした場合の月額保険料は月に3,067円です。
しかし、入院給付金を1日5,000円にし、1日だけの入院では一時金を受け取らないという設定にした場合は月額1,382円となり、半額以上も保険料を下げることができるのです。
死亡保険と医療保険を合わせても月額2,072円で済みます。
・貯蓄型保険に加入している
貯蓄型は、掛け捨てよりも保険料が高くなります。
また、保険によっては返戻率が100％を切ってしまうことも。
今加入している保険が貯蓄型になっているのであれば、掛け捨てにするかどうかを見直してみましょう。
貯蓄型を掛け捨てにする際、保険を解約して新たに加入し直さなければならないこともあります。
ただ、そうすると、これまで払い込んできた保険料が満額戻ってこずに結局は損をしてしまうこともあるので注意しましょう。
20代既婚で夫婦のみの世帯
子どもがおらず、夫婦2人の世帯の場合は、一方が専業主婦なのか、共働きなのかによって変わります。
・一方が専業主婦、または専業主夫の場合
一方が専業主婦で自分が収入の柱になっている場合は、自分に何かあった時のために死亡保険に入るという選択肢もあります。
ただ、そうだとしてもあまり高額の死亡保険金は必要ないでしょう。
一方、配偶者が収入の柱を担い、自分が家事を担っている場合は、医療保険を検討しましょう。
家事ができる人が入院していなくなるため、家事代行サービスに依頼したり、外食が増えたりする可能性があるためです。
・共働き世帯
夫婦がともに共働きの場合には死亡保険の必要性はかなり低くなります。
万が一の時の葬儀代など、何を保険金で賄いたいのかをしっかり考えて保険を見直しましょう。
一方、または双方が自営業の場合は、サラリーマンよりも手厚く保険をかけておきたいもの。
医療保険であれば、入院給付金を日額10,000円と高めに設定しておくことで、働けない間の収入を補填する目的も果たせます。
20代既婚でファミリー世帯
・保険金を増やす方向で見直すのが基本
配偶者が妊娠しており、家族が増えることがわかっている場合は、子どものために死亡保険を見直したほうがいいでしょう。
医療保険に死亡特約をつけているのであれば、より手厚い死亡保険に加入することも選択肢に入れましょう。
先ほども書いた通り、子どもがいる場合は死亡保険を手厚くしたほうが良いでしょう。
子どもがいる場合は、今加入している保険の保障額を増やす方向で検討するのが基本です。
・マイホームを購入した場合は死亡保険を低めに見直しを
20代でマイホームを購入する人も少なくありません。マイホームを購入して住宅ローンを契約したときは、死亡保険を見直すタイミングです。
住宅ローンを契約するときには、団体信用生命保険に加入することを条件としている金融機関がほとんどですが、この保険に加入していることによって、契約者が死亡、または高度障害などの状態になったとき、それ以降の住宅ローンの返済が免除されるのです。
死亡保険で住宅にかかる費用も補填対象となっているのなら、死亡保険金を低めに見直しましょう。
・学資保険と死亡保険
子どもの将来の学資金のために、学資保険に加入する人も多いでしょう。
学資保険の代わりに死亡保険に加入したほうがいいとアドバイスをされることもあります。
学資保険は受取時期や保障期間が限定されているため、子どもの進学で学資保険金を使う必要がなかったとしてもそのまま継続することはできません。
しかし、死亡保険であれば学資金が必要になれば解約すれば良いし、使わなくて済むのなら契約し続けるという方法もあります。
どちらの保険にもメリットやデメリットがありますので、世帯の状況に合わせて総合して判断しましょう。
・掛け捨て型と貯蓄型ではどちらを選ぶ？
保険には、掛け捨て型と貯蓄型の2種類がありますが、子どもがいる世帯では貯蓄型にして子どもの学費や万が一の時のために備える人も少なくありません。
ただ、掛け捨て型よりも貯蓄型の方が保険料が高く、商品によっては2倍の差が出ることもあります。
掛け捨てにするか貯蓄型にするかは、他の保険と合わせて検討しましょう。
20代でもガン保険には加入したほうが良い？
医療保険や死亡保険のほかに、ガン保険の見直しもしておきたいものです。
国立がん研究センターの最新ガン統計によれば、40代に入るまではガンの死亡率はほぼ横ばいです。
その一方で、ガンの罹患率については20代後半から少し上がり、50代を超えるあたりで急増します。
このように20代でガンにかかる確率は低いため、ガン保険は優先順位としてはかなり低いといえるでしょう。
ただ、ガンに罹患する年齢は低年齢化の傾向があり、必ずしも20代が安全ということは言えません。
そのため、心配であれば20代のうちは医療保険のガン特約をつけ、30代や40代になったらガン保険に加入するという選択肢も考えられます。
メットライフ生命の先ほどの医療保険にガン特約を付けた場合、25歳男性の月額保険料は1,382円から2,302円に上ります。
もしもガン保険に単独で加入すると、1,953円から3,161円の保険料がかかることになります。
特約で済ませるか、ガン保険に加入するかを比較して決めると良いでしょう。
まとめ
20代で保険の見直しをする際に、どんなところを見直せば良いか、ライフステージ別にご紹介しました。
20代は健康で病気になる可能性もまだ低いことから、手厚い保障を付ける必要性は低いといえます。
しかし、子どもがいる世帯や自営業の世帯など、ある程度手厚く保障をつけておきたいケースもあります。万が一の時に備えて、じっくり見直しましょう。